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ここでは、転職を考える35歳以上のあなた向けにとても重要なことをお伝えしたいと思います。
さて、ひと昔前は、35歳が転職の限界年齢と言われていましたが、今は少し変わってきています。
それは、少子高齢化といった若者世代の人口減により、若い人の採用が非常に難しくなってきているということもあり、35歳以上だからNGといった企業は少なくなってきているのが現状なのです。
とはいえ、35歳以上の人材が引く手あまたかと言ったら、まったくそんなことはありません。
どういったことかと言いますと、35歳以上のあなたが転職に成功するのは、その年代相応のスキルが必要であるということ、つまり、企業があなたに求めるものは、若手とはまったく異なるからなのです。
つまり、若手よりも高いスキルが必要なことは昔も今も変わりませんが、以前のように年齢だけで不採用になるといったことが減っているという意味です。
ですので、今までのあなたのキャリアと市場価値をまずはしっかりと確認することをおすすめします。
それでは、35歳以上の人が転職を考える場合、どのようなポイントをチェックすべきなのでしょうか？
35歳以上の4つのスキル
問題発見力があるか
35歳以上のあなたは、20代から積み上げてきたビジネスの現場での経験、つまりキャリアにおいて、様々な問題に遭遇してきたと思います。
あなたに求められるものは、その問題そのものを発見する能力です。
これは、その問題自体を表層的に捉えるのではなく、事実にもとづいた事象をピックアップし、「要は何が問題か」を把握できる能力を指します。
企業は常に問題が絶えませんので、その問題発見が重要であることは言うまでもありませんよね！
20代の若い年代であれば、問題発見というよりも、上司から提示された問題の解決策を現場レベルで処理することを求められますが、30代、さらに35歳以上の社員は問題そのものを発見する能力が求められるです。
問題解決力があるか
その発見した問題に対し、あなたなりの解決法を持っているかといったことです。
その問題を発見する能力だけではなく、そしてどのようにその問題を解決していくのかといったことを上層部に示せることが求められます。
35歳以上のビジネスパーソンにおいて、これができないと正直転職は厳しいと言わざるを得ません。
逆にこれを今までにしてきた人、これからもこのスキルが使える人は企業の採用担当者に「ぜひあなたを欲しい」と感じてもらえます。
ですから、問題解決能力は35歳以上には必須といっていいスキルなのです。
行動力はあるか
問題を発見し、解決策を提示した後の次は実際の行動です。
多くの35歳以上は部下を持ちますが、自分が率いるチーム、そのメンバーににそれをすべてやらせる、つまり自分は現場で手を動かせずに指示だけするといったケースが多いです。
長年その部署をマネジメントしていて、そのチームの構成員の特性を十分に把握している場合はいいのかもしれませんが、転職したばかりの会社では、自らあなたが動くことが求められるケースが多いのです。
それをせずに、問題点ばかり指摘をして、自分は何もしないといったことは許されません。
ビジネスフレームワーク（その問題解決のための対処法）を知っていても、それをしっかりと使いこなし、結果を出す術のない人は市場価値が低いと見なされます。
営業であれば、自ら顧客のところに出向き、売上を作ることやチームの責任者を任せられたときは、メンバーとの同行営業をし、メンバーが受注するためのサポートをしっかりこなることが求められますよね。
つまり、考えるだけではなく、まずは「手を動かすこと」「行動すること」です。
柔軟性はあるか
最後は、柔軟性です。
柔軟性とは、転職先の会社、つまり新しい組織に対するあなた自身の適応力を指します。
これはどういうことかというと、会社、組織にはそれぞれ独特の風土というか社風、文化があります。
仕事の仕方、情報共有の仕方、社員のキャラクターといったその企業だからこそ、醸し出される雰囲気、職場環境があるのです。
それにいち早く順応する能力、スキルのことです。
「郷に入れば、郷に従え」といった言葉がありますが、まずは、そこが重要です。
ただし、その組織文化がその企業の成長の阻害要因になっているケースもよくあるのです。そういった場合は、あなたの腕の見せどころかもしれません。
ですが、まずはその組織文化を理解し、順応してから、あなたなりのオリジナルの改善策を提示できるかが勝負ではないでしょうか？
それをせずに、最初から「ここがおかしい」「どうしてこうなのか？」などと問題点ばかり指摘するミドル層が非常に多く、以前からいるベテラン社員と合わずに、しばらくして退職といったケースが少なくありません。
ここには十分注意した方がいいですね！
まずは、チームワーク、関係作りをした上で、次の一歩に進む段階で、協力者を作りながら、改善策をゆっくりと着手していくといったことが重要なのです。
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